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阿部裕树

　明治大学が、明治?大正?昭和戦前期にアジア各地から多くの留学生を受け入れていたことは、『戦前期アジア留学生と明治大学』（高田幸男編著、東方書店、2019年）や『白雲なびく遥かなる明大山脈③アジア編Ⅰ』（明治大学史资料センター編、DTP出版、2022年）などにより、とくに近年、広く発信されるようになった。しかし、明治大学における昭和戦後期のアジアや、広く世界との交流については、他大学に比べて活動が低調だったこともあり、研究の対象としても注目されてこなかった。本稿では、昭和戦後期の明治大学における国際交流史のターニングポイントとなった、1986（昭和61）年4月の国際交流センター設置をめぐる動向について紹介したい。

　戦后の明治大学では、留学生や外国籍の学生の受け入れは、学部や大学院ごとに対応していた。全学的に国际交流を担当する部局はなかったのである。全学的な取り组みの嚆矢は、1970（昭和45）年7月に発足した学长の諮问机関「学术国际交流促进準备委员会」（委员长：印南博吉商学部教授）の设置であった。同委员会では、留学生受け入れにとどまらない、さまざまな国际交流にかかる课题について検讨をかさね、学长に诸课题を答申した。これを受け、1972（昭和47）年9月に「明治大学学术国际交流委员会」（委员长：木村础文学部教授）が设置され、担当事务局（教务课を中心とする复数の関係部署职员で构成）も定められた。以后、とくに研究面での国际交流事业が立案?実施され、これを支える资金面では、1982（昭和57）年に创立100周年记念事业のひとつとして「国际交流基金」が设立された。

　1983（昭和58）年、政府が「留学生受け入れ10万人计画」を発表するなど、日本の国家的课题として留学生の受け入れを含む国际交流への机运が高まるなかで、明治大学では、1986（昭和61）年4月、上记?国际交流センターを设置したのである。初代所长の浜本武雄工学部教授は「本学の国际交流活动の遅れを嘆く声を闻くようになってから、すでに久しい（中略）今回の国际交流センターの発足は、交流活动における大学の机能を全面的に统一?强化しようとする目的で行われたものである」（『明治大学広报』第219号、1986年5月）と述べている。事务局は教务课から分室した国际交流事务室が担当した。以来、国际交流センターは、外国人研究者の単位付与讲义への讲师招聘、国际シンポジウムの开催、国际共同研究の支援、外国人留学生に対する日本语教育、外国人留学生の课外活动指导、海外大学との协定缔结の推进など、明治大学の国际化政策の担当部局として大きな役割を果たすこととなった。

　1980年代の明治大学の学部?短期大学で学んだ留学生数は表のとおりである。国际交流センター设置の前后で留学生数が増加していることがわかる。1980（昭和55）年と1990（平成2）年の比较でいえば、およそ6倍の増加である。国?地域别でみれば、中国、台湾、韩国の割合が圧倒的に高い。当时の学内纸记事では、明治?大正?昭和戦前期以来のアジア留学生受け入れの伝统について书かれることがなかったため歴史的な相関があるとはいえないが、1980年代の明治大学で学んだ留学生についても、アジア出身者が圧倒的に多かった。

　国際交流センターは、2009（平成21）年10月、国际连携机构に発展的に改組し、今日に至っている。21世紀以降の動向については詳述しないが、2024（令和6）年1月末現在、明治大学は59カ国?地域の376大学と協定を締結しており、うち47カ国?地域の274の大学と学生交流のある協定を締結している。

 

参考文献

明治大学史资料センター編『明治大学140年小史』（DTP出版、2021年）