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明治大学は、现在、総合的教育改革を準备している。２００８年に文部科学省の『学士课程教育の构筑に向けて』が公表されてから、半期１５回１コマ９０分という法定授业时间を确保することが各大学に求められ、本学においても、２０１２年より学年暦の検讨が始められている。改革は、现状を改善するために行われるものであるが、総合大学における総合的な改革の影响は、大学全体のみならず、教职员や学生にも及ぶことになる。半期１５回の授业时间を确保するために休日の一部に授业が行われているが、それでも、すべての曜日で１５回の授业を行えないこともある。暦に関係なく、授业时间を确保するために、定期试験をこれまでより２週间ほど遅らせたり、入学前の３月に新入生ガイダンスを行ったりすることなどの方策も検讨されたが、これらは学年暦を今まで以上に硬直化させることになり、半期１４回１コマ１００分の授业形态が选ばれたのである。

全国的な大学改革の動きに呼応して、現在の７講時制は、６講時制に移行することになる。大学は、教室や施設の整備などに取り組むことになり、各学部、各研究科、各専门职大学院は、現行のカリキュラムや時間割を見直し、学生が円滑に授業を受けられるように工夫することが求められる。現在の教育の質を維持しながら、改革を実施することは容易ではないかもしれない。ただ、１時限や６時限をより有効に利用することができれば、状況はかなり変わる。個々の教員は、「今までやってきたから」という理由だけで，これまでのやり方を続けるのではなく、よりよい教育を行うためにどのようにすればよいかの観点から見直すことが求められる。

総合的教育改革は、教育のあり方を质の向上の観点から见直す、絶好の机会である。たとえば、少人数教育は、教育の质の点で、多人数の授业よりも高いかもしれないが、公平性の点では问题になる。すべての教员や学生が少人数クラスの恩恵を受けることができないからである。従って、履修者数の少ない授业であれば、隔年开讲などの工夫が求められることになる。本学は、多様な授业を提供することにより教育の质を高めてきたため、同规模の他の大学に比べると、授业数が多く、こうした方向を続けることは困难である。この点においても见方を変えることが必要である。

学生诸君には、事前学习や事后学习を含め、自身の未来开拓力を向上できるように、个々の授业に主体的に取り组むことが求められる。个々の教员は、学生の学びたいという意欲に応えられるよう、自らの研究成果を活用しながら、授业のあり方を见直すことが求められることになる。その际、これまで国内で行われてきた教育方法を基準とすることなく、グローバルな视点から见直すこともできる。総合的教育改革の目的は、教职员にとっても、学生にとっても明治大学をよりよいものにすることである。教职员が一丸となって、改革を前向きに捉え、今までとは异なる思考様式で、新しいことに取り组みたい。

（商学部教授）