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今年、国立大学や学术界に衝撃が走った。文科相决定として６月８日通知で「各大学の强み?特色?社会的役割を踏まえた速やかな组织改革に务める」よう求め、「特に教员养成系学部?大学院、人文社会科学系学部?大学院については、１８歳人口の减少や人材需要、教育研究水準の确保、国立大学としての役割等を踏まえた组织见直し计画を策定し、组织の廃止や社会的要请の高い分野への転换に积极的に取り组むよう努めること」（傍点笔者）を求めた。流动する社会状况を踏まえた教育の质的転换を求めるだけでなく、分野を特定した组织の廃止や転换を迫っている。

こうした动向については今春から新闻各纸が特集等で报道し、论説や社説（朝日６／１０?読売６／１７等）で繰り返し报道?批判してきた。７月２３日には、日本学术会议が干事会声明として、今后の人文?社会科学や大学のあり方に多大な影响を及ぼす悬念を表明した。学术界共同の紧急声明である。国立大学はすでに対応中だが、私大は対象外などと考えてはいけない。文科省高等教育局长はすでに、「私立大学にも同じような取り组みを期待したい」（毎日７／２４）と発言している。

流动する现代社会に対応できる人材育成を大学に求めるのは当然だし、実际に明治大学でもＳＧＵ事业をはじめ各种の教育改革を组织的に展开している。问题は、実践力と考える力を天秤にかけて実践力养成に特化するよう求める点である。そもそも、ある课题に取り组む场合、広く各种情报を集めて整理?分析し、幅広い选択肢を见出し、それをどう适用し、事后どのような问题が派生し得るかを考える力を伴わない実践力などあろうはずがない。社会が混迷すればするほど深い洞察力が求められ、それは古今东西の人类の経験と叡智（人文知）から学び取るものではないか。

私の専门は弥生时代の考古学である。しかし、旧石器时代から中?近世までや、アジアと欧米考古学の方法と成果、また自らの考古学思考の基盘と背景を知るために近?现代史も学ぶ。さらに応用の基础として、自然?社会?人文诸分野の成果にも学ぶ。専门分野の最先端だけを追ったのではやがて先细りするのは自明だからである。それは学术界であれ実业界であれ、违いはなかろう。

改革はすでに継続している。わが文学部は、文?史学地理?心理社会の３学科１３専攻から构成される。幅広い人文知を様々な糸口から学ぶ场を用意している。流动する社会に対応する力を备えるよう、学部?大学院とも様々な工夫?改善を重ねている。大学院では、専门のたこつぼ化を避けるために２００４年から分野横断型科目を导入し、また２００８年には文科省の大学院教育改革支援事业にも採択された。

研究面でも明大は大いに健闘している。「大学における高等教育の源は研究にあり」として研究?知财戦略机构が組織され、附属研究所?インスティテュート?特定課題ユニット等で組織的な研究を展開している。例えば、２０１４年度の科研費採択数は、考古学分野で明大は３位。東大や早大?慶大を凌いで大学でトップとなっている。

明治大学に限らず、こうした教育?研究の継続的努力に立脚した大学改革でありたい。