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新年度を迎え、今年も多くの新入生をキャンパスに迎えている。本学には、３万人あまりの学生が学び、その中の约１７００人が留学生である。２０１４年のスーパーグローバル大学创成支援事业採択以降、留学生は年々増えている。また、本学は女子教育の长い伝统を有し、全学的に见ても女子学生の占める割合が３割を超えるまでになっている。こうした数字を见ると、キャンパスの多様性が向上していることが确认できる。

一方で、首都圏の一都叁県から、本学に通う学生が増え、その他の道府県出身の学生との割合は、７対３である。この倾向は、他の首都圏にある大学にも见られる。首都圏の学生が多数を占めているにも関わらず、本年２月、文部科学省は、若者の东京一极集中の是正に向け、东京２３区内の私立大などに対し、２０１９年度の定员増と学部新设を原则认めないとし、政府においても、２３区の大学の定员増を原则１０年间认めないとする法案を通常国会に提出している。

こうした状况を放置すれば、本学の首都圏出身の学生の割合は、ますます高くなり、キャンパスの多様性にも影响する。そのため、本学は２０１７年に、秋田県、山形県、福岛県、石川県、福井県、山口県、香川県、鸟取県と学生鲍?滨ターン就职促进协定を缔结し、学生が地方で就职することを支援している。また、これらの地域は、本学の创设者の出身地を含み、さらには、その多くが全学部统一入试の地方会场の隣接地域でもある。

本学は、「『個』を強くする大学」を理念とし、多様な学生がキャンパスに集い、多様な教職員とともに自ら主体的に学ぶことを標榜し、グローバル化のみならず、男女共同参画にも取り組んでいる。ただ、その歩みは決して速いものではない。キャンパスの館内放送や案内板の中には、日本語のみのものも残り、学内の提出書類の大部分も日本語のみである。LGBT（性的少数者、 セクシュアルマイノリティの総称）への配慮も行おうとはしているが、トイレや更衣室などの設備は十分に対応できていない。キャンパスの多様性の推進に対するバリアが残っているのである。

そうしたバリアの多くは、教育や研究の现场において认识されているにも関わらず、それらの认识があまり活かされてはいない。それは、大学のみならず、多くの大规模组织において、効率や管理中心の発想ゆえに集権的な组织が重视されているからである。キャンパスの多様性を向上させるには、现场の认识力?対応力を活かした分権的な组织が必要になる。现场の声を力にすれば、本学のキャンパスの多様性はより向上し、多様性を活かした教育?研究がさらに充実するという好循环が生じるだろう。