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高校时代の友人础に「投资で手軽にもうけられる话がある」「株でもうけている凄い投资家を绍介する」と喫茶店に来るよう诱われ、その场で金融取引の话、いくらもうけているかなど実际の取引记録を见せられながら説明を受けた。早く始めないと周りから出遅れるとあおられ、后日、金融取引のノウハウが入ったＵＳＢメモリを56万円で购入するよう勧められた。そんな大金は持ち合わせていないと断ったが、「みんな学生ローンを利用している。英会话教室へ通うためと言えば审査が通りやすい。セミナーに通ってＵＳＢを使いこなせば、56万円なんてすぐに返済できる」と半ば强引に押し切られて购入した。购入后しばらくは投资を顽张ったが、一向に成果が上げられず、投资セミナーも次第に勧诱方法にまつわる内容が中心になっていった。疑问を抱き、础に确认すると、「もうけるためには投资ではなく勧诱后のキックバック（一人当たり５万円）を中心に稼ぐほかない」と言われ、自分がだまされたことに気が付いた。础は勧诱活动にハマっており、友人を口説きＵＳＢを购入させ、５万円を得ることにやりがいを感じてしまっているようだ。

似たような事例の相谈は多く寄せられているが、これらに共通する特徴は、「気が付いたら自分も加害者になっている」ということだ。商品が高额なため、购入后は精神的に「后戻りできない」状态になっている。不安な気持ちのなかで投资を始め、ほどなくクーリングオフ期间が过ぎる。手元のお金は减っていく一方、高金利により借金は膨らんでいく。「もしかしたらだまされたかもしれない」そんな気持ちが芽生えたとき、计ったように勧诱でもうけることができるシステムが登场する。一部では勧诱活动を「ビジネス」と称し、勧诱者数や売上など数字を残した人物が赏賛を受けるような环境があるとも报告されている。

勧诱を受けたときは、当该公司をインターネットで検索したり、家族に相谈したりして冷静になる时间を作ることが必要である。サークルやクラス、ゼミなどのグループ内で勧诱が行われている场合には、情报を共有し、マルチ商法は友人関係を壊しかねないという共通の认识をもっておくことが大切だ。そういった雰囲気作りも勧诱への対策になる。购入してしまった场合は、消费生活センターなどに早めの相谈をすることが望ましい。クーリングオフ期间が过ぎていても、状况によっては一部返金を求めることが可能なケースもある。

学内でマルチ商法関连の话を闻いた际は、所属学部事务室、学生支援事务室、学生相谈室のいずれかに相谈?连络してほしい。