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　近代日本における外交の基盘的方针は専ら列国と肩を并べるための欧米协调の路线であった。その一方で、西洋诸国侧の政府をはじめ、知识人やマスコミの一部は、列国の一员になろうとする日本が黄人种同士で结束して白人种に挑戦してくるかもしれないという警戒の眼差しを向けていた。本书は、日本が基调路线として欧米追随をしていく中で、それでは西洋侧の反応はどうだったのかについて焦点を当てた内容になっている。とりわけ黄祸论とアジア主义の连関性に注目し、史料や各种メディアの记事などを丹寧に吟味?分析した労作である。
　黄色人种の人口が白色人种のそれを大きく上回ることから、本书では、有色人种が西洋文明を胁かすかもしれないという「恐怖」が黄祸论を加热させていたことが指摘されている。それからゴールドラッシュを契机に出稼ぎの日本人や中国人に対して、アメリカ西部の人々は仕事が夺われるという「恐怖」でもって强い反応を示したり、日露戦争を契机に海外メディアが黄色人种同士の同盟の可能性を示唆する报道をしたりするなどの恐黄热が现象として见られるようになったのである。
　着者は特にアメリカの排日移民法の研究に见识があり、アメリカの政治决定に黄祸论が络んだことが、日本国内の民间人を中心したアジア主义的な言説を盛り上がらせる要因になったことを强调している。その时にも政府侧は国内外に火消しに奔走したように欧米协调の姿势を崩さなかったが、黄祸论とアジア主义の悪循环が露わになったのである。さらに、着者の议论の中で、太平洋戦争の强い煽りを受けていたのは日系移民であったことも着目し、特に真珠湾攻撃后の敌性外国人の隔离はドイツ人やイタリア人と比较して、日系人に厳しいものであったことも明らかにしている。当时は日本の外交方针としても「大东亜共栄圏」に见られるような汎アジア主义的な色彩も见られたため、ここにも黄祸论とアジア主义が切っても切り离せない関係性が见られそうである。
　黄祸论の系谱に関して、近代日本の时代に照準を合わせた研究が多い中、本书はそれにとどまらず、戦后における黄祸论的な言论の分析にも意欲的に取り组んだものになっている。
戦后は国际的に人种的な差别と思われる言动や政策决定は表明しづらいムードがあるものの、日本の高度経済成长や日米の贸易摩擦が黄祸论を助长していたことは兴味深いものがある。さらにアジア通货危机を受けて提唱したアジア通货基金构想や鳩山首相の东アジア共同体构想など、日本主导のアジア外交に対してアメリカが过剰に反発するのも「人种主义的思考」が根付いているからではないかいう観点も笔者ならではの见方である。
本书を通じて言えることは、外交のベストプラクティスを模索していく中で、他国から映る「恐怖」や「胁威」の认识も必要不可欠であることではないだろうか。その意味で、外交は人种问题も重要なファクターであることを思い知らされる。