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　本プロジェクトは现代日本のメディアにおけるジェンダーイメージおよびジェンダー?セクシュアリティ规范の构筑を分析するものである。今年度は雑誌、テレビ等のマスメディアから漫画同人誌、演剧や美术等の芸术作品、动画広告、ソーシャルメディアに至るまで様々な现代メディアのジェンダー问题を検讨した。主に表象とオーディエンスの研究を行なった。
　その结果、主流メディアにおいては今も女性やセクシュアルマイノリティが象徴的に抹消?矮小化される倾向があるが、政府?自治体広报といった公的メディアや女性雑誌といった女性メディアを含む形で広く女性身体のセクシュアル化が起きていること、またセクシュアルマイノリティの描写が多様化していることがわかった。漫画同人誌に関する调査では、余暇を利用し二次创作活动に従事する女性达——「腐女子」と呼ばれる——の手になる作品およびその基となるオリジナル作品に见られるジェンダー表现?规范の分析に加え、最近増加しているオリジナル作品の「2.5次元舞台」が同人誌コミュニティに与える影响についても调べた。今年度は、今后本格的な调査を行うための予备调査として4名の女性を対象に闻き取り调査を行ない、二次创作同人活动の対象としている作品の舞台化により、原作作品の消费、および创作活动にどのような影响が见られうるのかを寻ねた（2018年7月及び11月実施）。动画広告やソーシャルメディアについては、性差别的な表现が持続していること、しかしながら従来メディアの受け手でしかありえなかった个人が発信できるようになり、ジェンダー视点によるアドボカシーが一定の影响を持つようになったことを検讨した（例えば#惭别罢辞辞等）。新しい言説空间にはリスクもあり、引き続き现状を捉え、そこに见られるチャンスとリスクを见极めることが求められる。今后の课题としたい。

&苍产蝉辫;　明治から大正にかけて続々と创刊された高等女学校生徒向けの雑誌（いわゆる「少女雑誌」）は、当时の女学生たちの娯楽の供给源であった。実业之日本社発行の『少女の友』および大日本雄弁会讲谈社発行の『少女倶楽部』は、いずれも発行部数が数十万部に达していた。太平洋戦争の激化にともなって多くの雑誌は休刊を余仪なくされたが、『少女の友』および『少女クラブ』（改题）ともに戦争による中断を乗り越えた。しかし、『少女の友』は昭和30（1955）年に休刊となった。また、『少女クラブ』は昭和37（1962）年に休刊となり、かわって『週刊少女フレンド』が创刊された。昭和30年代は、平凡出版の『平凡』、集英社の『明星』などの娯楽雑誌が部数を拡大させるとともに、讲谈社の『週刊少年マガジン』、小学馆の『週刊少年サンデー』などマンガを多々掲载する雑誌が相次いで创刊されるなど、十代を読者対象とする娯楽雑誌が大きく様変わりした时期でもある。少女雑誌もそのうねりから逃れることはできなかった。
　一方、昭和25（1950）年には月刊誌『女学生の友』が小学馆より创刊された。それまで小学馆は少女雑誌に分类される雑誌を発行していない。この雑誌もまた、同社が発行する雑誌群のなかでは『中学生の友』（昭和24［1949］年创刊）とおなじく学年誌に位置づけられたようだ。しかし、誌名、判型、构成等の点で同时期の『少女の友』『少女クラブ』との共通点は多く、読者层の点からも、少女雑誌とみなすことは可能だろう。
　そして同誌は昭和52（1977）年12月号まで月刊誌として発行を続け（1975年に誌名を『闯翱罢翱惭翱』に変更）、その翌月から『プチセブン』（创刊后しばらくの间は表纸に『女学生の友』を併记）という週刊誌にリニューアルし、こちらは2002年まで発行され続けた。『女学生の友』の変迁は、明治期以来の伝统的な少女雑誌の内容?构成が戦后どのような変化を迫られ、同时に、他の雑誌カテゴリにどのように派生したのかを示しているものと考えられる。このことを通じ、十代の雑誌読者が娯楽誌に求めた需要の构造的変化を捉えることができよう。
　こうした问题意识にもとづき、2018年度は『女学生の友』の主要连载记事、特集记事、読者投稿の整理を进めた。2018年度终了时点では、芸能情报への関心が1960年代后半に映画スターからアイドル歌手（外国のグループを含む）に移りつつあったこと、おしゃれに関する情报がほぼ同时期に増加倾向が顕着になったこと、男女交际への悩みや学校の规则に対する反発など、中学生?高校生の学校に対する不満が频繁に取りあげられるようになったこと等、1960年代后半に大きな転换があったとみなせる材料が集まりつつある。2019年度においては、この点に関する详细な里づけ调査を进めたい。
　これらの分析结果は、2019年度前半に中间的な报告を研究会等の场で発表する予定である。?

　政府による「働き方改革」の推进や、女性活跃、障がい者の雇用促进、尝骋叠罢の雇用管理上の配虑、正规?非正规社员といった雇用形态による差别的雇用惯行の是正等の観点から、人材の多様性を积极的に高めていこうとする动きは加速している。こうした一连の流れは、多様な人材の能力を最大限に开花させ、属性による差别を排して応分の活跃を促すダイバーシティ?マネジメントの推进と同义であると理解できる。
　実际には、法令遵守や时流に乗り遅れないために取り组みを始めたばかりという公司もあれば、かなりの年月をかけて取り组みを深化させ、ダイバーシティの理念のもと组织风土やビジネスモデルを大きく変化させている公司も散见される。
　そこで、今年度は、ダイバーシティを公司経営の中核に据え多様な人材価値の结集により业绩向上を実现する先进公司5社の経営トップを迎えた讲演会を企画?実施し、その成果を事例研究として书籍化する计画を立てるとともに、教育的観点から动画教材の製作も行った。研究対象は、第一生命ホールディングス株式会社?第一生命保険株式会社　渡邉光一郎代表取缔役会长、株式会社丸井グループ　青井浩代表取缔役社长、株式会社ポーラ　横手喜一代表取缔役社长、アクセンチュア株式会社　程近智相谈役、株式会社ミライロ　垣内俊哉代表取缔役社长である。ミライロを除く4社では、女性活跃を出発点にダイバーシティに取り组み始め、のちに障がい者、尝骋叠罢、外国人等へと対象を拡大させ、今日ではすべての人材に対して个々の多様性に着目した真のダイバーシティ経営へ舵を切ろうとしていることが明らかにされた。一方、社长自らが障がい者であるミライロは、マイノリティ人材の持つ価値こそが経営の强みとなりうる独自のビジネスモデル、「バリアバリュー」に基づく経営方针を掲げ、新たな视点からのコンサルティング业务で成功を収めていることがわかった。&苍产蝉辫;

　今年度は、现代フランスと日本のメディア言説を通して、いかにフランスの「カップル」像が形成されているか、いくつかの事例を通して比较検讨を试みた。
　まず、日本のメディアにおいてフランス特有のカップル形態として「フランス婚」という形がどのように紹介されているかについて考察した。日本では、「フランス婚」（事実婚の意『実用日本語表現辞典』）といった言葉で語られるほど、日本と異なるフランスの特徴として、女性の自立に基づいた非婚関係の恋愛を重んじる事実婚のカップルというイメージが多いとみられている。実際日本のメディアでも、2017年12月号の『クーリエ?ジャポン』の中でフランスを中心とする「愛のカタチ」特集が組まれたが、そこでは、フランスのカップルの事例として「お手軽『事実婚』、『PACS』で結婚のいいところどりをするフランスのカップル」、「24歳差『禁断の恋』の障壁を超えて仏ファーストレディになった『ブリジット?マクロン物語』」というように、お手軽な事実婚、禁断の恋、といったイメージが強調して選ばれていたり、漫画『じつはウチ、フランス婚　～結婚してない、でも家族』（しばざき2008）の中でも「なぜフランスではフランス婚が常識なのだろうか」と記されており、その他『結婚という呪いから逃げられる生き方—フランス人女性に学ぶ』（岩本2017）、『フランス人は一割しかお嫁に行かない』（柴田2016）などその他一般の読み物の中でも結婚という形式をとらないフランス人女性をお手本に設定し日本人の結婚観に問を投げかける一般書、メディア記事が多く出版されている傾向がみられた。一方フランスにおいて『Francoscopie2030』によると、2014年の家族構成は、子供がいるいないにかかわらず51.4％がカップル、それ以外は一人親、一人暮らしであった。また、INSEEによると、2016年のPACSは15万組に対し、結婚は25万組と結婚の方が多い。また、フランスの民放テレビ番組のM6で放映される子供がいる80代、50代、30代の夫婦が登場する『Scène de ménages（夫婦喧嘩）』（調査対象期間はフランスで同性婚法が成立した2013年）は、ゴールデンタイムである20時25分から大衆に向けて放映されているが、公式フェイスブックの視聴者コメントをみていても、多くが、批判ではなく、登場人物達である夫婦や番組に対してadorer（大好きである）という語を用いたり、登場人物の名前を挙げて新年を祝う等友人のようにメッセージを送ったり、また「一番好きな夫婦と共に」「誰と一番似ているか」等がFACEBOOK公式ページでも視聴者向けに投稿され、その夫婦像に友人や視聴者を投影させる鏡のような形で提示している。このように、フランス社会で一般大衆向け「規範的」なカップル像として「夫婦」が提示されている事例もみられる。今回のように日仏のいくつかの事例にみるカップル像のずれからも、誰向けに提示しているかでそのカップル像は異なってくる可能性が示唆された。